リーマン・ショック
英語では2007–08 financial crises（2007–08ファイナンシャル・クライシス）で、和製英語です。リーマン・ブラザーズの経営破綻は、2007年のサブプライム・ローン問題というアメリカの住宅ローン問題に端を発した世界金融危機において2008年に起きた事件です。したがって、正確には2008 financial crises（2008ファイナンシャル・クライシス）と呼ぶべきなのですが、日本では2007年のサブプライム・ローン問題を含めてこう呼んでいるようです。
この金融危機は、当初はアメリカのローカルな問題と捉えられていました。しかし、大手投資銀行のリーマン・ブラザーズが過去最大の約64兆円（6150億ドル）もの負債を抱えて経営破綻に追い込まれたことをきっかけに世界金融危機に発展、日本でも日経平均がわずか1ヶ月で半値以下となる大暴落となりました。
アメリカの代表的な株価指数であるS&P500は2008年通年で前年比37％も下落、それまで大きな利益を挙げ続けてきたヘッジファンドも軒並み大きな損失を出し、多額の資金が流出することになりました。
そして、すでに長期にわたるデフレで金融緩和策を取っていた日本銀行に続いてアメリカの中央銀行であるFEDがQEを開始し、 さらにはECBとBOEも続き、現在の世界的な歴史的超緩和政策とアメリカでは2009年から続く株高に繋がっているわけです。
1997年にはアジア通貨危機が、2007〜8年にはこのリーマンショック（正確にはサブプライムローン問題を含む世界金融危機）が起きたわけです。その後10年続く株高がいつまで続くのか、神のみぞ知るですよね。
2018年10月と12月に米国株が急落、リーマンショックの再来が懸念されましたが、FEDのパウエル議長がトランプ大統領からのプレッシャーなのか利下げ路線に転換、2019年には3回の利下げを実施、米国株は急落するどころは最高値を更新して2020年を迎えています。そして新型コロナウイルスの出現で3月に緊急利下げを行い、世界的な金融緩和により2021年11月まで米国株価は高値更新を続けていました。2022年に利上げが予想されていますが、ソフトランディングとなり、暴落が起きないよう願いたいですね。
2020年は米国大統領選挙の年なので株価対策が行われ株価の急落はないでしょうが、失業率が記録的な低水準の中での3度の利下げによる金余りですでに市場に歪みが生じています。大統領選挙後の2021年は要注意かもしれません。
当サイト内の文章・画像等の無断転載は厳禁とさせていただきます。引用される場合には、著作者名と当サイト名を必ず明示し、引用された部分をカギカッコで囲うなどの引用ルールを厳守ください。
