ファンダメンタルズ分析

中核、基礎を意味する英語のfundamental（ファンダメンタルズ）から転じて、投資の世界では国家や地域の経済活動の根本的要因を指します。

いわゆる、GDP、物価成長率（CPIや PPIなどの物価指数として発表）、失業率（雇用統計として最低賃金などとともに発表）、経常収支（貿易赤字などとして発表）、各国の金利、石油や金などの先物取引商品価格など日本経済新聞やブルームバーグなどでおなじみのマクロ経済指標のことです。

こうした指標をみながら相場の動きを分析するのがファンダメンタルズ分析です。他にもブレグジットなどの地政学リスクや新型コロナウイルスの流行などもこれに含まれるようです。

つまり、ファンダメンタルズ分析にはマクロ経済学の知識が必要であり、簡単に身に着けられるものではありません。入門者や初心者の方はテクニカル分析から初めて、ファンダ分析は自分では行わず元プロのディーラー方のメルマガや市況分析に頼るのがよいのではないでしょうか？

このファンダメンタルズ分析は通常は中長期のトレンドを読むには適していますが、短期にはあまり適しているとはいえません。例えば金利の差などは中長期では効いてきますが、短期ではチャート分析や行動心理学に左右されるからです。

例えば今後利上げに向かう米国とその気配もない日本の金利差というファンダメンタルズ分析により、2021年10月にはは米ドル/円はまず115円、さらに120円を目指すという意見が目立つようになっていました。実際、11月には米ドル/円が4年ぶりに115円を超えました。しかし、この115円はテクニカルでは大きな抵抗線となっていたわけで、多くのオプションも設定されており、何度か手前で弾返された後にようやく抜けたのです。そして、抜けた後にはすぐに反落してしまいました。このように短期ではテクニカルや行動心理学（オプションを多くの市場参加者が115円に設定していた）がより重要というわかり易い例です。

しかし、2011年11月4日のイングランド銀行が予想されていた利上げを行わなかったことから円高となったBOEショックやオミクロン株の出現でリスクオフとなった11月28日のサンクスギビング休暇の最中の株価の急落など、ファンダメンタルズがきっかけとなり為替相場に短期的に大きく影響する場合もあります。

つまり、各国中央銀行の政策金利発表やサンクスギビングやイースターなど市場参加者が少なくなる時には、事前にノーポジにするというのが、FX入門者や初心者でも実行可能なファンダメンタルズ分析による行動といえるのかもしれません。

しかし、この2つの例も、恐怖心理や皆が売るから売るという行動心理学や短期と中期のレジスタンスラインを抜けてしまったというテクニカル分析も働いているわけで、ファンダメンタルズは単なるきかっけに過ぎません。数年の塩漬けにすることもある株式と異なり、長くても数週間が勝負のFXではこれだけで勝負するのは非常に危険です。FX入門者や初心者の方はテクニカルや行動心理学とファンダメンタルズの3つの指標の方向が一致した時のみエントリーすることを習慣づけましょう！

用語集へ戻る